共用設備基盤センターは、新潟大学における設備・機器等の共用化の促進、大型分析機器や放射性同位元素等を利用した教育研究の推進のために、平成29年2月に、当時のアイソトープ総合センター、旭町地区放射性同位元素共同利用施設及び機器分析センターを統合し、設立され、同年10月に自然科学系附置RIセンターと統合することで、現在の体制として運営を開始いたしました。

　本センターは設置から9年目を迎え、学内においても認知されてきており、これまで、RI・放射線研究の推進、RI・放射線に関する教育・指導助言、安全管理に注力するとともに、最近では原子力規制庁が実施する原子力規制人材育成事業へ採択され、将来的に原子力利用における世界最高水準の安全確保を牽引していく人材の育成を推進しているほか、研究設備の共用化の観点では、受託事業等を活用しながら、200を超える研究設備の共用化、研究設備の集約化、コロナ禍におけるリモート化への対応等も進めるなど、全学の中心的機関として、大学の機能強化に寄与し続けています。

　また令和5年度より、概算要求の教育研究組織改革分に採択され、研究推進機構から研究統括機構へと組織改革がなされました。この中で、共用設備基盤センターは、研究環境のマネジメントすることが求められ、学内でのプレゼンスを示していく必要があります。

　さらには、本学は令和7年度から「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEAKS）」事業に採択され、5年総額28.7億円もの設備整備費の措置されることとなっており、J-PEAKS事業にて導入する大型設備の共用化を進めることで、地域の中核大学として本学の研究力強化を推し進めることに繋がっていくことから、当センターはより一層重要な役割を担っていくこととなります。

　今後、本センターとしての在り方やその他の課題解決など、検討していかなければならないこともございますが、施設・設備の共用化を通して新潟大学の研究環境向上へ向けてセンター教職員一丸となって取り組んでいければと考えておりますので、引き続き、皆様のご支援をどうぞよろしくお願い申し上げます。

2025年9月 

共用設備基盤センター長 
末吉　邦