文部科学省策定の「研究設備・機器の共用推進に向けたガイドライン」にて本学の取組が紹介されました
2022年04月07日共用設備基盤センターお知らせ
このたび文部科学省にて策定された「研究設備・機器の共用推進に向けたガイドライン」において、本学の取組が参考事例として多数紹介されています。（共用ガイドライン本体 p36以降）
以下の文部科学省HPにて公開されています。ぜひご覧ください。
参考事例として紹介された本学の取組
| 本学の取組 | |
|---|---|
| 2．研究設備・機器の共用の重要性 （3）共用システムの意義とメリット ③効率的な管理・運用による技術的・金銭的メリット（本文P-19） |
利用料金の集約による維持管理費等の体系的な措置 |
| 3．共用システムの構成・運営 （1）共用システムの構成・運営体制 ①経営戦略への位置づけ（本文P-20） |
中期目標・中期計画（第3期）における共用等の位置づけ |
| 3．共用システムの構成・運営 （1）共用システムの構成・運営体制 ②共用に係る統括部局の確立（本文P-20） |
大型施設を含む設備の基盤センターが学内の設備共用を推進 |
| 3．共用システムの構成・運営 （3）共用システムの具体的な運用方法 ②内部規程類の整備（本文P-25） |
利用料金に関する細則内で機器毎に利用料を設定 |
| 4．共用システムの実装に関連する事項（財務・人材） （1）財務の視点（本文P-27） |
高額メンテナンスなどの長期運用に活用するため、学内予算との一体的な運用により、利用料収入の越年化、積立を実施 |
| 〃 | 研究者個人の研究費の出資を受けて、研究設備を共同購入する仕組みとして学内設備ファンドを運用 |